WEB制作会社から「KPIはTOPの直帰率を60％以下に」などとサイト立上げやリニューアルの際に提案を受けることがあるかと思います。
中小企業の経営者様の多くは、KPIなどの専門用語を聞くと途端にアレルギー反応を示す方も少なくはありません。
また中小企業に限らず、大手企業で経営戦略室などの部門にいらっしゃる方だと、「KPI？」と疑問に感じられる又は誤用しているのではないかと思われる方も少なくはありません。
このようなことが起こると、意思疎通や合意形成が出来ずにリスクへつながる可能性があります。
アレルギー反応を示す方につきましては、後程大手企業の経営戦略室などの部門にいらっしゃる方と合わせてご説明いたします。
では、なでこのようなことが起こるのか？
そもそもKPIとは、
Key Performance Indicatorの略で、重要業績評価指標のことを意とする。目標達成プロセスの実施状況を計測するために、実行の度合い（パフォーマンス）を定量的に示す指標のこと。KGI（重要目標達成指標）達成に向かってプロセスが適切に実施されているかどうかを中間的に計測するのがKPIだと言える。
よって、経営戦略上の用語として使われています。
その概念を昨今のWEB業界が取り入れたことで、広義なのか狭義なのかを説明せずに受託側が利用するために誤解が生まれています。
経営戦略上のKPIは広義を指し、WEB業界が使用しているKPIは狭義を指しています。
WEB制作会社提案事例
- KGI：通販サイトの売上前年比2倍
- KSF：SEO施策
- KPI：Googleからの流入数2倍
上記のように、WEB制作会社の提案はWEB領域での狭義での提案となります。
だから経営戦略室などの部門の方に誤解されてしまいます。
それもそのはず。
WEB制作会社はWEBの制作会社で、経営コンサルではありません。
ただ、WEB制作会社も「そもそもビジネスありきでのWEB」という位置づけを理解する必要性があります。
そしてその上で、ビジネスへ活きる提案をしなければなりません。
通信やデバイスの急速な発達で、WEBサイトがあることが価値、Flashなどの表現豊かなサイトであることが価値、そういった時代は既に終焉を迎えています。
また、この問題は決してWEB制作会社だけの話ではございません。
委託側もWEB制作会社へ依頼する目的や目標を明確にしてないことも問題となるケースもございます。
WEB制作会社の領域を理解し、その上でコストなどもふまえて経営戦略や全社戦略の視点でのKPIが何か、ビジネスの目的・目標からKPIなどの指標を策定し、依頼しなければなりません。
上記のようなビジネス視点での指標が策定できれば、WEBサイトで何をすべきかが見えてきますし、これらを理解して提案のあったWEB制作会社へ依頼することが良い選択だと言えます。
専門用語でアレルギー反応を起こす方もいらっしゃいますが、サイトリニューアルなどの際には必ず専門用語などの定義を明確にして欲しい旨をWEB制作会社へ依頼すること、それこそが解決策の1つとなります。
WEBデザイナーやコーダーとエンジニアさえ勘違いしてしまい、プロジェクトが炎上することも多々あり、プロでも同様にWEBサイトリニューアルなどのプロジェクト開始前に用語の定義を明確にします。
業種、ポジションなど捉え方は人それぞれですので、用語と言えどきちんと定義することを忘れてはなりません。
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